106・速水敏彦（2019）第１部 これまでを疑う．第２章 自己決定理論の光と影．内発的動機づけと自律的動機づけ：教育心理学の神話を問い直す．金子書房，pp.25-51．・片岡栄美（2010）子どものスポーツ・芸術活動の規定要因─親から子どもへの文化の相続と社会化格差─．Benesse教育研究開発センター.，58：10-24．・木村元彦・尾縣貢（2021）レスリング競技が小学生児童の運動有能感および運動習慣に及ぼす効果．コーチング学研究35（1）：75-89．・小林薰・柊幸伸（2018）大学生における運動有能感の高低と運動習慣および健康関連指標に関する調査．理学療法科学33（1）：55-58．33（1）: 159-174.早稲田教育評論 第 39 巻第１号価の傾向が強かった。従って、教師における児童の運動有能感に関する理解状況について、運動能力と運動有能感の高低にギャップがある児童ほどその理解度が低くなること、そして客観的に評価可能な運動能力の優劣に基づいて児童の運動有能感の程度を予想している可能性が高いことが示唆された。以上の結果を踏まえて、体育授業において児童の運動有能感を涵養する上で、教師はHLやLLに分類されるような運動有能感が低い水準にある児童に対してより理解を深める必要があると考えられた。また、教師による運動有能感の過大評価を改善するためには、運動能力と運動有能感の高低は児童内で必ずしも一致せず、たとえ運動能力が優れていたとしても運動有能感が低いケースがあることを認識することも重要であるといえよう。本研究の限界点として、対象とした教師の数は僅か５名と少数であり、さらに年齢や教職経験年数に偏りがあったため（表１）、本研究成果は広く一般化できる知見ではない。今後は、教師の年齢や教職経験年数を考慮した大規模な調査が必要である。【謝 辞】本研究にご協力いただいた郡司崇人氏（笠間市教育委員会）および学校関係各位に深く感謝する。【付 記】本稿は、早稲田大学特定課題研究助成費（課題番号：2022C−390）による研究成果の一部である。参考文献・Guthold, R., Stevens, G.A., Riley, L.M., Bull, F.C. （2020） Global trends in insufficient physical activity among adolescents: a pooled analysis of 298 population-based surveys with 1・6 million participants. Lancet Child Adolesc Health., 4（1）: 23-35.・Holle, H., and Rein, R. （2013） Edition1 The modified Cohen’s kappa: Calculating interrater agreement for segmentation and annotation. Understanding Body Movement: A Guide to Empirical Research on Nonverbal behaviour. Peter Lang Pub Inc, pp.261-275.・Landis, J.R., and Koch, G.G. （1977） The measurement of observer agreement for categorical data. Biometrics, ・Leah E. Robinson, L.E., Stodden, D.F., Lisa M. Barnett, L.M., Lopes, V.P., Logan, S.W., Rodrigues, L.P., D’
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