p＝.21）。単純主効果を調べたところ、クラスタの単純主効果はいずれの年度においても有意であった（ps＜.001，η2ps＞.83）。また、年次の単純主効果についても両クラスタで有意であった（非接触的部活動： F［8,56］＝2.54，p＜.01，η2p＝.66）。年次についての多重比較の結果、「非接触的部活動」については2014年度が2018・2019年度よりも有意に高かった（ps＜.05）が、その他の有意差は認められなかった。「接触的部活動」では、2018年度が2011・2015・2016・2017年度よりも有意に低く（ps＜.05）、2019年度が他の全ての年度よりも有意に低かった（ps＜.05）。p＝.11）。クラスタの単純主効果はいずれの年度においても有意であった（ps＜.001，η2ps＞.78）。年次の単純主効果についても両クラスタで有意であった（非接触的部活動：F［8,120］＝2.64，p＜.05，η2p＝.28）。年次についての多重比較の結果、「非接触的部活動」については2015年度が2012年度より、2016年度が2011年度よりも有意に高かった（ps＜.05）。「接触的部活動」では、2015年度が2013年度よりも有意に高かった（p＜.01）が、その他の有意差は認められなかった。p＝.27；接触的部活動：F［8,56］＝15.42，p＜.001，η2p＝.15；接触的部活動：F［8,112］＝5.51，p＜.001，η2各部活動のパターンを明らかにするため、中学校、高等学校のそれぞれで、各年度の事故発生率を変数とし、Ward法によるクラスタ分析を行なった。樹形図の状況を見て、クラスタ数は中学校で２、高等学校で３とした。中学校での第１クラスタは、陸上競技部・水泳部・ソフトテニス部・卓球部・バドミントン部・スキー部・スケート部・剣道部から構成された。第２クラスタは、バスケットボール部・サッカー／フットサル部・ハンドボール部・軟式野球部・バレーボール部・ソフトボール部・柔道部・相撲部・体操／新体操部から構成された。運動の特性を考慮すると、前者は器具やボール、対人等への接触が比較的少ない部活動であると言え、対して後者はそれが多い部活動であると言える。したがって、第１クラスタを「非接触的部活動」、第２クラスタを「接触的部活動」と呼称することとした。高等学校では、第１クラスタは陸上競技部・卓球部・バドミントン部・スキー部・スケート部・ボート部・剣道部・弓道部・登山部・ヨット部・フェンシング部・アーチェリー部・カヌー部・なぎなた部・水泳部・テニス／ソフトテニス部から構成された。第２クラスタはバスケットボール部・バレーボール部・ハンドボール部・サッカー部・ソフトボール部・相撲部・柔道部・レスリング部・自転車競技部・ボクシング部・ホッケー部・ウエイトリフティング部・空手道部・野球部（含軟式）・体操／新体操部から構成された。第３クラスタはラグビーフットボール部のみであった。第１・第２クラスタは中学校と同様の解釈が可能であり、同様にそれぞれ「非接触的部活動」「接触的部活動」と呼称することにした。第３クラスタは単に「ラグビーフットボール部」とした。これらのクラスタによって事故発生率の年次的推移のパターンについて、各クラスタの平均値をFigure１，２に示す。クラスタ毎の特徴を検討するため、クラスタおよび年次を独立変数、年次別発生率を従属変数とした混合計画分散分析を行なった。なお、高等学校ではクラスタが１部活動のみから構成されていた「ラグビーフットボール部」は除外した。中学校では、クラスタ×年次の交互作用が有意であった（F［8,120］＝3.98，p＜.001，η2高等学校でも同様にクラスタ×年次の交互作用が有意であった（F［8,232］＝3.70，p＜.001，η2151３．２．クラスタ別の変動パターン
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