８ 「中国人大学」は不適切。むしろ非中国系の、欧米系・日系学校の間で組織された。９ 10 “Student Fellowship Gives Review Of Six Years’ Work In Book”, China Press, 1930-05-19, p.3. 報道によれ104ばポケットサイズ50ページの小冊子という。11 NCDN, 1931-11-13, p.10. 報道によれば編者はMr. Liem Hamkhin。12 以下本章におけるISFに関する記述は次の記事に基づき、それ以外の記事を用いる場合は個別に注記を加える形をとる。“An International Organization : Resuscitation of the Student Fellowship”, NCH, 1930-03-18, p.436.13 本稿2.3に記したとおりISFの公式の刊行物は現時点で未見であるが、この設立目的に関する記述は複数の新聞・雑誌でほぼ完全に同一の文面が確認できるため、公式の規約もおそらく同内容と推察される。なお、これは公式発言であって実態は男女交際が「目的」になっていたというのが先行研究（Au-Yeung 2007）の論点であり、この指摘自体は一面の真実を的確に捉えていると筆者も考えるものである。ただし、この指摘だけでは逆に一面的に過ぎるのであり、この設立目的も単なる建前などではなく、確実にISFの活動目的となっていたというのが筆者の認識である。14 ニューヨークのInternational House （I-House）に関しては同団体のウェブサイト参照（https://15 H. P. シャストリは大川周明や孫文とも交わり、インドの民族運動にも関わった人物である。橋本（2020）が英国政府のエージェント、「情報ブローカー」としての活動に光を当てており、ISFといかなる関係にあったのか興味をそそられるが、現時点では未詳。16 ホジキンについてはWood （1937）、Greenwood （1980）、劉廷芳（1933）参照。中国FOR「唯愛社」については姚西伊 （2008）、Brittain （1964）参照。17 China Weekly Review, 1924-12-13, p.52による。18 “Students To Stage Social Tonight At Japanese Club : Program Will Be Given Under Auspices Of International Student Fellowship”, China Press, 1925-11-14, p.6／「国際学生聯歓社定期開会」『申報』1929-11-11, p.7／「日本慶大校長来滬」『民国日報』1925-11-13、第３張第２版（同内容の記事は「国際学生親睦会開会」『時事新報副刊学燈』1925-11-15, p.4も）。19 “International Student Fellowship Dinner Held At St. John’s U.”, China Press, 1930-03-13, p.4.20 前身はバプテスト系の上海浸会大学（Shanghai Baptist College）。注11の記事ではShanghai Baptist Collegeと記載されているが、1930年当時すでに校名改称していたはずである。別の資料（Li 1931）でも滬江大学の加入は1930年よりと記述されているため、本稿では表記を修正した。学長は劉湛恩（Herman C. E. Liu；1896−1938）。夫人の劉王立明（Frances Willard Liu-Wang; 1897−1970）も中国婦女節制会（Woman’s Christian Temperance Union; WCTU。日本の婦人矯風会の姉妹組織）の創設会長として著名で、両名ともFORメンバーではなかったようだが、クリスチャンの国際的ネットワークにおける重要人物。21 NCDN, 1930-05-11, p.19。同日のShanghai Sunday Timesにも同内容の記事掲載。22 同注11。23 1931年２月の講演者Thomas M. Tchou（朱懋澄）に関しても、本文4.1.6に記したようにFORとの浅からぬ関係がある。24 『ワレラのグラフ』がFORの大きな資金援助を受けていたことはChinese Recorder, Vol.64, No.2, March 1933, p.200掲載の“The Fellowship of Reconciliation in Japan”による。同誌掲載の坂本義孝署名記事は「我が国の国際的使命」（２巻９輯、1932年９月、p.12）がある。坂本太代子の避難帰国に関しては２巻４輯p.4に掲載。ISF関連の報道で最も早いのはNCDN, 1924-09-24, p.8、最後が同紙1932-04-09, p.6である。www.ihouse-nyc.org/ 最終閲覧日：2023年11月11日）。
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